建築設備 現地調査を知ろう

建築設備に関する各種作業（給排水・ガス・電気）において、まず、大事なことが現地調査（以下、現調）です。

建築物をたてるにあたり、基本計画を実施するのですが、その基本計画をはじめる前に、設備計画では、現地でいくつかの大切なことを自分の目で確かめなければならない。

そもそも設備の基本計画とは？

・大まかな設備方針の決定（ユーザーの要望をヒアリングする）

・現地で各設備のインフラの調査、供給方法と引込み位置を検討

・各設備の主要機器の設置場所とスペースを検討（メーターの設置場所など）

・各設備の配管・幹線ルートと納まりを検討（メンテナンスや更新を考慮）

インフラ設備の調査・確認

「水道局」及び「現場水道状況」

①前面道路の上水道本管位置と管口径および敷地内の既存供給引込管位置と口径(上水道台帳で確認）

②予定している必要引込管口径を水道局へ申告し、新設引込する場合の可否（既存引込管が存在する場合は再利用の可否）

③建築物の規模を水道局へ申告し、予定している給水方式の可否

④メーターの設置予定場所

⑤水道負担金・加入金の有無

⑥事前協議の有無

「下水道局」及び「現場下水道状況」

①前面道路の下水道本管位置と口径および敷地内の既存公設桝位置と放流管口径（下水道台帳で確認）

②汚水・雨水合流地域・分流地域確認（分流方式の場合は雨水の放流先を確認）

③下水道負担金・加入金の有無

④事前協議の有無

⑤雨水の流出抑制の有無

「ガス会社」及び「現場ガス敷設状況」

①前面道路の都市ガス本管位置と口径および敷地内の既存ガス引込管位置と口径

②予定している建築物全体でのガス使用量をガス会社へ申告し、新設引込する場合の可否

③前面道路にガス管がなく新設引込がむずかしい場合、ガス会社負担での本管延長可否

④都市ガス引込が不可な場合のLPガスでの計画検討

「電力会社」及び「現場電気敷設状況」

①建築物全体での使用電力容量を決定の上、その地域での電力会社に連絡・事前協議の有無を確認（架空引込か地中引込について）

②高圧電力供給の場合、変圧器スペースが必要となるため、設置予定場所と必要スペースを打合せる。

「電話会社」

①建築物全体での必要回線数を決定し、その地域の電話会社へ連絡

事前協議の有無を確認

②光ケーブル引込の可否など

以上がおおまかな現調での確認です。

各インフラの機関との協議や実際の現場状況確認をきちんとやらないと、基本計画及び以降の作業が根底から覆ります。